美容師としての経験を積み、そろそろ自分の美容室開業も視野に入れていこうと思ったとき、まずどんなことを考えるでしょうか。

「美容室の場所はどこにしよう？」「お店の名前は？」「店舗の広さはどれくらい？内装はこんな感じにして…」など、色々と夢が広がることでしょう。

もちろん、そのための資金についても考えておかなければなりません。

美容師を目指している方の中には「将来、自分の美容室を開業するには実際にどれくらい資金を用意したらいいのだろうか」と不安に思っている方も多いのではないでしょうか。

ここでは美容室の開業資金がいくら必要なのか、さらに資金の使い道や調達方法などについて紹介します。

美容室の開業資金はいくら必要？

ひとことで開業資金といっても、漠然としすぎてイメージが湧かない方もいらっしゃるかもしれません。

美容室を都市部で開業するのか地方なのか、美容室の広さや設備、スタッフの数でも必要な資金は変わってきます。

そのため一概には言えませんが、一般的に美容室開業にかかる資金の相場は約1,000万～2,000万円とされています。

また業種別の数字ではありませんが、日本政策金融公庫総合研究所の「2019年度新規開業実態調査」のアンケートでも、開業費用の平均値は1,055万円となっています。

そのため、少なくともそれくらいの開業資金を見積もっておいた方が良いでしょう。

この数字は1991年の調査開始以来最も少ないとのことですので、今後はもっと少額の資金での開業が当たり前になってくるかもしれません。

とはいえ、美容室の開業にかかる費用は、シャンプー台の配管を通すための床を底上げしたり、シャンプー台など高価な設備が必要になったりと、ネイルサロンや物販のお店等に比べると、比較的初期投資が高くなる傾向にあります。

≪開業資金の使い道≫

開業には、物件や美容室の内装、設備費などを始めとした様々な準備にお金がかかります。

また、開業してから事業が軌道に乗るまでの運転資金も必要となってきます。

ここでは、美容室の開業までにおおよそ何にいくら必要なのかをまとめてみました。

物件取得費用

美容室の開業は、ほとんどの場合がテナントを借りて店舗を構えます。

その物件の契約に関わる費用を物件取得費用と言い、主に以下の費用が挙げられます。

・前家賃　…　家賃1ヶ月分
・店舗保証金（敷金）　…　家賃3〜12ヶ月分
・礼金　…　家賃1ヶ月分
・仲介手数料　…　家賃1ヶ月分

例えば1,000万円の開業資金で、東京で家賃25万の物件を借りるとすると約150〜375万円が物件取得費用となり、その内訳は以下のとおりです。

・前家賃　…　25万円
・店舗保証金　…　25万円  ×  3〜12ヶ月分  =  75〜300万円
（※店舗保証金は、駅前や商店街など集客しやすい人気な物件ほど高くなります）
・礼金　…　25万円
・仲介手数料　…　25万円

店舗の広さや立地などで物件の相場は変わってきますが、開業資金のうち物件取得費用は少なくとも15%〜30%程度を見積もっておくと良いでしょう。

内装工事費用

美容室の物件契約が終了したら、次は内装工事です。

開業資金のうち半分近くを内装工事に費やすことも多く、費用を抑えるのも難しいため、工事のための資金はしっかり確保しておくことが必要です。

内装工事には天井や床、壁の造作など、美容室の内装工事に加え、給排水や空調、電気、ガスなどの設備工事もあります。

美容室は特にシャンプー台など給排水の多い業種のため、内装工事費用の約50%を設備工事が占めると言われています。

さらに、物件の種類（居抜き、スケルトンなど）や内装のこだわり、工事を依頼する業者によっても費用は大きく変動します。　

スケルトン物件の場合、他の物件の場合に比べて費用は高くなりますが、全てを一から作るため内装の自由度は広がります。

また、内装のグレードによっても費用は変わってきます。　　

一方、居抜き物件であれば以前の美容室の設備をそのまま使えるため、工事費用を抑えることが可能です。

ただし経過年数が長いほど設備の老朽化が考えられますので、設備の状態や耐用年数の確認が大切です。

改築の場合は、排水設備なども変更するなど内装の自由度も上がりますが、その分スケルトン物件とあまり変わらない費用になるなど、ケースによってばらつきがあります。

実際にどれくらい資金を確保しておくべきかは、内装業者の施工例を参考にしたり見積りを取ったり、なるべく具体的に予算を立てるようにしましょう。

美容器具

美容室に欠かせない大型美容器具は、設置数が多いほど費用に占める割合が大きくなります。

・スタイリングチェア
・シャンプー台
・鏡
・トリートメントやパーマなどの専用機材
・ドライヤー
　　

また専用機材については、1台で幅広く対応できるものや用途別に特化したものがあります。

ご自身の美容室のメニュー内容も踏まえながら、適した機材を選ぶと良いでしょう。

また最初から専用機材を買いそろえるのが難しいと感じる場合は、リースを検討してみるのもおすすめです。

設備費

次は、美容器具以外の設備です。

・パソコン
・洗濯機
・レジ
・電話
・ワゴン
・ドリンク用冷蔵庫
・待合室用のチェア、テーブルなど

これらもすべて新品で揃えようとすると資金を圧迫します。

アウトレットやリサイクル品を上手に使い、美容室が軌道に乗った段階で少しずつ買い替えるなどの工夫で、開業資金の使いすぎを防ぐことができます。

材料費

美容師用の消耗品や、パーマ・カラー用品などの材料費です。

・シャンプー、トリートメント類
・カラー剤など各種薬剤
・タオル
・イヤーキャップ
・クロス、ケープなど

これらもメニューなどによって必要なものが変わってきます。

特にシャンプーやカラー・スタイリング剤などは、種類が多いほどお客様に合った細やかなサービスを提供することができます。

しかし最初からすべて揃えるのは費用がかさむばかりか、あまり需要がないものが出てくる可能性もあります。

まずは必要最低限のものを揃えておき、ご自身の美容室の需要やメニューに合わせて少しずつ増やしていくのが良いでしょう。

これまでの経験や、すでに開業している先輩美容師などのアドバイスを参考にして、必要なものを具体的にリストアップしておくとスムーズに準備が進められます。

広告宣伝費

意外に見落としがちなのが、広告宣伝費です。

特に美容室は、オープン前の宣伝が非常に重要とされており、開業してから数か月の売り上げは、このオープン前の宣伝に左右されると言います。　

新規オープンというだけでも人目を引きますから、オープン前の宣伝はしっかり行いましょう。

宣伝には以下のような方法があります。

・美容室のウェブサイトの作成、運営費
・チラシの作成費
・広告掲載費

チラシのポスティングを外部に依頼する場合は、また別に費用がかかります。

今は印刷からポスティングまでを請け負ってくれる業者などもありますので、複数の業者で比較検討してみましょう。

運転資金

すでに現在の勤め先で顧客がついていて、開業後の売り上げがある程度見込めるといった場合でも、運転資金は必ず用意しておきましょう。

・毎月の家賃、水道光熱費
・スタッフの給料
・集客、求人のための宣伝広告費
・ネットや電話といった通信費

これらは美容室を続けていく上で、毎月必ずかかってくる経費です。

さらにはシャンプーやトリートメント、カラーやパーマに使う薬剤などの消耗品や、備品の買い足しなど、細かい経費も必要になってきます。

固定費だけでも月に何十万円ものお金が出ていきますので、少なくとも3ヶ月以上、美容室の売上がゼロでもやっていけるだけの運転資金を確保しておかなければなりません。

さらに言えば、売上がなければ自分の生活費もないわけですから、無収入でも大丈夫なだけの生活費を、美容室の開業資金とは別で確保しておくべきでしょう。

すでに美容室を経営している方からも、開業から軌道に乗るまで早くても6カ月はかかるという声が多く見られます。

1年かかったケースもあることを考えれば、運転資金は最低でも1年分は確保しておくと安心です。

日本政策金融公庫総合研究所の調査を見ても、顧客・販路の開拓に並び、資金繰り・資金調達は、開業時だけでなく「現在苦労していること」の項目でも回答割合が高くなっています。

開業時に充分な運転資金を確保しておくことは、後々の資金繰りに困らないためにも必須と言えるでしょう。

美容室開業の資金調達方法

美容室の開業にいくら必要なのか、大体の目安がついてきたのではないでしょうか。

「生活しながらこれだけの資金を貯めるなんて、いったい何年かかるんだろう…」と不安になってしまった方もいるかもしれません。

では、既に自身の美容室を経営している方々は、どのように資金調達したのでしょうか。

家族や親戚、友人知人などから出資を協力してもらう方法もありますが、なかなか頼みづらいものです。

開業者の主な資金調達は、大きく分けて以下の2つの方法があります。

自己資金を貯める

まず1つ目は自己資金を貯める方法です。

毎月のお給料の中からコツコツと開業資金を貯めて、いよいよ目標金額を達成した時の喜びはひとしおではないでしょうか。

次の項でもご説明しますが、融資を受ける場合でも自己資金の有無で審査の判断が分かれるため、開業資金の一部は必ずきちんと自分で貯めると考えておきましょう。

1,000万円の開業資金を用意するとして、そのうち少なくとも約200～300万円程度は自己資金で用意しておくのが理想です。

日本政策金融公庫から融資を受ける

2つ目は日本政策金融公庫からの融資を受ける方法です。

日本政策金融公庫とは、一般の金融機関の保管を旨としながら、国民生活の向上に寄与することを目的とした政府出資の金融機関です。

国が100%出資しているため、一般の銀行融資よりも金利が低く、原則、無担保・無保証人で融資を受けることができます。

取引実績がなく融資の受けにくい創業時でも、比較的融資を受けやすいのが特徴です。

融資を受けるためには、申し込みをした後、審査を通過しなければいけません。

まず融資の申し込みにはいくつか条件があります。

・開業予定地の仮押さえをする
・自己資金を用意する
・事業計画書を作成する

これらの条件を満たし、融資の申し込みをしましょう。

また、審査では返済能力を判断されるため、以下のポイントはしっかり押さえておくことをおすすめします。

・自己資金がある
・税金や公共料金の未納や滞納がない
・金融商品の返済遅延をしたことがない
・創業計画書、事業計画書がしっかりしている
・面談で厳しい質問をされても真摯な態度で臨む

日本政策金融公庫のサイトには、創業者向けに創業前から創業時、創業後までの支援情報が掲載されています。

創業の手引きでは事業計画の立て方も載っており、業種別に創業計画書の記入例なども用意されていますので、初めて開業する方でも安心して準備ができます。

融資を受ける場合は、しっかりと計画を立てて審査に臨みましょう。

資金を抑えて美容室開業をするなら！

これまでの内容で、美容室の開業には様々な費用がかかることがわかりました。

また開業資金の使い道などを細かく見ていくと、大型の器具から細かい備品まであらゆるものを準備しなければなりません。

また運転資金だけでも、資金確保は難しいと感じた方も多いことでしょう。

では、なるべく開業資金を抑えて美容室を開くことはできないのでしょうか？

美容師独立を阻む2つの要因

実力はあるのに独立を選ばない美容師の方は多くいます。

その大きな理由として以下の2つが挙げられます。

・経営知識がないこと
・金銭的なリスクの高さ

自分の美容室を開業するということは、資金繰りをはじめ、収支管理、税務などといったお金のことから、経営方針やその判断、戦略などといった美容室経営者としてのスキルが必要となってきます。

多くの美容師は美容師としての技術や経験はあっても、経営者としての知識や経験はありません。

そのため自分の美容室を持ちたいと思っていても、なかなか独立ができずにいたり、美容師としての技術は充分にありながらも、独立後に廃業してしまう美容室も多くあるのです。

金銭的なリスクの高さも、独立を諦めてしまう大きな要因です。

経営がうまくいかずに廃業し、借金だけが残ってしまうと考えると、よほど自信がなければ独立に踏み切れないといった美容師も多くいるのです。

スタイルデザイナーなら

経営面での不安や、経営リスクを低くして美容室を開業したいとお考えであれば、スタイルデザイナーがおすすめです。

スタイルデザイナーの「美容師独立プロジェクト」では、美容室の物件取得費用・美容器具や計器、備品などの設備費・内外装工事費などといった開業にかかる費用を大幅に抑えることができるため、低コスト・低リスクで開業することが可能です。

また経営についても、販促計画や広告戦略など、オープン前の準備サポートや、オープン後も専任スタッフによる定期的なサポートを受けられるので、安心して美容室を続けていくことができます。

経営ノウハウを一から学べるプランなども充実しているので、美容室経営に不安を感じている方も、ぜひスタイルデザイナーで独立を目指しましょう。

スタイルデザイナーでは、初めて独立開業を目指す美容師さんのために「美容室独立プロジェクト」を実施しています。

美容室独立プロジェクトでは、個人で開業するよりも低リスクで経営が始められ、既に成功実績のあるビジネスモデルでを使って美容室経営ができ、実践で経営を学びながら経営する事ができるので、初めて経営をする方でも安心です。

また、美容室経営ノウハウを持ったスタッフが全面的にサポートするので、経営初心者でも安定した持続可能な経営を目指すことができます。

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